夏の五輪開催地はどこへ？2028・2032決定と2036年候補の真相

2024年のパリオリンピックが残した熱狂と数々のドラマを経て、国際スポーツ界の関心はすでに次の開催サイクルへと移行しています。「次の夏のオリンピックはどこで開催されるのか」「2036年の候補地にはどの都市が名乗りを上げているのか」という疑問を持つファンも多いはずです。かつてのような華やかな招致合戦の裏で、国際オリンピック委員会（IOC）の選定ルールは抜本的に見直され、開催地選びの構造そのものが劇的な変貌を遂げています。

本稿では、確定している2028年ロサンゼルス大会および2032年ブリスベン大会の最新進捗から、水面下で駆け引きが激化する2036年招致の有力候補地、さらには歴代大会のデータと日本開催の現実的な可能性まで、現場取材や公式発表資料を基に徹底解説します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：2028年は米国ロサンゼルス、2032年は豪州ブリスベンで開催が確定しており、既存施設の徹底活用と脱炭素運営が最大の焦点。
• 要点2：2036年大会はインド、カタール、サウジアラビア、トルコ、韓国、ドイツなどが意欲を示し、IOCの新選考制度（対話方式）により早期内定の可能性を孕む。
• 要点3：かつての「巨額赤字・施設放置」批判を受け、五輪ビジネスモデルはメガインフラ投資型から持続可能な都市経営型へと不可逆な転換を完了した。

【次回開催地スケジュール】2028年ロサンゼルス・2032年ブリスベンの確定情報

夏季オリンピックの直近2大会はすでに開催地が確定しており、それぞれ独自の都市戦略に基づいた準備が進められています。従来の「新設スタジアム建設ラッシュ」に依存しない、持続可能性を最重視した運営モデルが特徴です。

2028年ロサンゼルス大会（LA28）は、1932年、1984年に続く同市3回目の開催となります。特筆すべきは、競技会場の新設を一切行わず、100%既存施設または仮設施設を活用する点です。1984年大会で「民間主導の黒字五輪」を成し遂げたロサンゼルスが、再び商業と環境の両立に挑みます。追加競技として野球・ソフトボール、フラッグフットボール、クリケット、ラクロス、スカッシュの採用が決まっており、北米市場とグローバル市場双方を意識したエンターテインメント性の高い大会となる見込みです。

続く2032年ブリスベン大会は、メルボルン（1956年）、シドニー（2000年）に続くオーストラリア3番目の開催都市となります。クイーンズランド州全域に会場を分散配置し、既存・仮設インフラを約8割活用するコンパクトな地域連動型モデルを提示しています。南半球での開催となるため、気候面での配慮や地域経済への波及効果が注目されています。

歴代夏季オリンピック開催地一覧と主要大会データ比較

近代オリンピックの歴史を振り返ると、開催地選定の基準は時代ごとの地政学的パワーバランスや経済事情を色濃く反映してきました。1896年の第1回アテネ大会から未来の大会まで、主要な転換点となった大会の客観データを整理しました。

【開催都市選定の真相】IOC開催地決定方法はなぜ激変したのか？

現在、オリンピック開催地の決定方法は過去の仕組みから180度転換しています。かつては大会の7年前にIOC総会で全委員による投票を行い、落選都市が莫大な招致活動費（数十億〜数百億円）をドブに捨てる構造が問題視されていました。さらに招致を巡る贈収賄スキャンダルや、巨額のインフラ整備による「負の遺産（ホワイトエレファント）」を恐れ、欧米の民主主義国家を中心に立候補の取り下げが相次ぐ事態に陥ったのです。

この危機感を背景に、IOCは改革プログラム「オリンピック・アジェンダ2020+5」を策定。従来の競争型入札を廃止し、「将来開催地委員会（Future Host Commission）」による水面下の個別対話方式へと移行しました。

新方式では、開催に関心を示す都市と非公開で「継続的対話」を行い、実現可能性が高いと判断された都市のみを「優先候補都市（Targeted Dialogue）」に指定します。ブリスベン2032は、この仕組みによって他都市との決選投票を経ることなく早期に事実上の一本化を果たしました。この制度変更により、無駄な招致コストが削減された一方、プロセスの透明性や「密室政治」に対する懸念も指摘されています。

【2036年オリンピック候補地】インド・中東・欧州が激突する最新情勢

2036年夏季オリンピックは、IOCの新選考制度のもとで水面下の誘致競争が極めて激化しているターゲットイヤーです。人口規模、経済成長、地政学的思惑を背景に、複数の大国・有力都市が強い関心を表明しています。

1. インド（アーメダバード / グジャラート州）
世界最多の人口を抱え、急速な経済成長を遂げるインドは、モディ首相自らが招致を公式言明するなど国家プロジェクトとして推進しています。13万人収容のナレンドラ・モディ・スタジアムを中心とした複合開発を掲げ、「グローバルサウスのリーダー」としての威信を賭けています。

2. 中東勢（カタール・サウジアラビア）
2022年FIFAワールドカップを成功させたカタール（ドーハ）、そして2034年W杯や2034年アジア大会を控えるサウジアラビア（リヤド）も強力な候補です。豊富なオイルマネーと最新鋭の空調完備スタジアムを武器にしていますが、酷暑対策として秋季・冬季開催への日程変更が必要になる点が最大の協議課題です。

3. ヨーロッパ勢（トルコ・ドイツ・ハンガリー）
過去何度も落選を経験したトルコ（イスタンブール）は、欧州とアジアの架け橋をアピールし、2027年欧州競技大会の開催実績をステップに攻勢をかけています。また、ドイツはベルリンやライン＝ルール地域など複数都市連携による民主的・環境配慮型の招致を模索しており、ハンガリー（ブダペスト）も機会を窺っています。

4. アジア勢（韓国・インドネシア）
韓国はソウル特別市が単独招致を視野に入れ、1988年大会以来のインフラ刷新を狙っています。また、インドネシアも新首都ヌサンタラへの招致に関心を示しています。

日本開催の可能性と経緯｜東京2020の課題から読み解く将来像

「日本で再び夏のオリンピックが開催される可能性はあるのか」という問いに対して、客観的な現実は極めて厳しいと言わざるを得ません。

2021年に開催された東京2020大会は、新型コロナウイルスによる延期や原則無観客開催を強いられただけでなく、大会終了後に発覚した組織委員会理事らを巡る汚職事件や談合問題が社会に深い不信感を残しました。この影響は札幌市が目指していた2030年冬季オリンピック招致の断念、そして将来的な招致活動の全面停止へと直結しました。

IOCが開催都市に求める要件は、現在「住民の強力な支持」「財政の透明性」「既存インフラの活用」です。日本国内の世論調査においてメガイベントへの公金投入に対する慎重論が根強い現状では、短期的に夏季大会へ再名乗りを上げる政治的・社会的土壌は整っていません。仮に将来的な可能性を探るとしても、2040年代以降の分散開催型モデルが現実的な議論のスタートラインとなるでしょう。

一般に知られていない盲点とネットの誤解

オリンピック開催地を巡る情報には、ネット上で誤解されやすいポイントがいくつか存在します。事実関係を正確に把握しておく必要があります。

「7年前のIOC総会で全世界に向けた一斉投票で決まる」という認識は、現在のルールでは明確な誤りです。前述の通り、対話プロセスを経て理事会が推薦した都市を総会で信任投票にかける形式へ変更されたため、突発的な大逆転劇は起こりにくくなっています。

また、「開催国には必ず莫大な経済効果と黒字がもたらされる」という言説も過去の遺物です。近代五輪において明確な商業的利益を出したのは1984年ロサンゼルスなどごく一部に限られます。近年の五輪は「直接の収益事業」ではなく、都市の脱炭素化、公共交通網の再整備、国際的ブランディングを一気に推進するための「都市計画の起爆剤」と位置付けるのが国際スポーツ界の共通認識です。

【プロの結論】メガイベントマネジメントの視点から見る招致都市の適格基準

スポーツ社会学およびメガイベントマネジメントの観点から導き出される、現代の五輪開催に「向いている都市」と「避けるべき都市」の境界線は明確です。

【開催に適している都市の条件】 すでに世界水準のスタジアム、アリーナ、ホテル網、鉄道インフラが完成しており、大会のために新たな借金を抱える必要がない成熟都市（ロサンゼルス、パリなど）。または、明確な国家成長ビジョンと財政的裏付けを持ち、大会インフラを向こう50年の都市計画に無理なく組み込める新興国中枢都市です。

【招致を避けるべき都市の条件】 五輪開催そのものを目的化し、終了後の活用計画が曖昧な巨大スタジアムを乱立させる計画や、住民合意を軽視して財政負担を将来世代に先送りする都市です。IOCの新ルールは、こうした都市を早い段階で選考から除外するフィルタリング機能として機能しています。

【夏のオリンピック開催地】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：次の夏のオリンピックはいつ、どこで開催されますか？
A1：次回となる第34回夏季オリンピックは、2028年7月14日〜7月30日にアメリカ・ロサンゼルスで開催されます。さらにその次の第35回大会は、2032年にオーストラリア・ブリスベンで開催されることが決定しています。

Q2：2036年夏季オリンピックの開催地はいつ正式決定しますか？
A2：IOCの新選考制度では明確な決定期日は設けられていません。将来開催地委員会と候補都市との対話の進捗状況に応じて判断されますが、国際情勢や準備期間を考慮すると、2026年〜2027年前後に優先候補都市が絞り込まれ、IOC総会で承認される可能性が高いと見られています。

Q3：同一都市で複数回オリンピックが開催された例はありますか？
A3：はい、複数存在します。ロンドン（1908、1948、2012）とパリ（1900、1924、2024）がそれぞれ3回開催を達成しています。ロサンゼルスも2028年大会で史上3都市目となる「3度目の開催」を果たすことになります。

Q4：なぜ最近のオリンピック開催地決定は昔ほどニュースで争われないのですか？
A4：2019年のIOC規約改定により、候補都市が一斉にプレゼンして決選投票を行う方式から、委員会との非公開対話を通じて段階的に一本化する「新選考プロセス」に変わったためです。招致合戦の過熱や落選都市の経済的浪費を防ぐ目的で導入されました。

まとめ：メガイベントの地殻変動とこれからの注目ポイント

夏のオリンピック開催地を巡る動きは、単なるスポーツの祭典選びを超えて、世界経済の重心移動や環境基準の厳格化を映し出す鏡となっています。2028年ロサンゼルス、2032年ブリスベンが示す「既存インフラの徹底活用」というトレンドに対し、2036年招致に名乗りを上げるインドや中東諸国がどのような都市モデルと持続可能性を提示できるかが最大の焦点です。

華やかな勝敗のドラマとともに、その舞台となる都市がどのような思想と技術で世界を迎え入れるのか――五輪開催地の選定プロセスそのものが、未来の国際社会のあり方を占う重要な指標となっています。 （出典: 夏 の オリンピック 開催 地（Yahoo!ニュース））